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ネット調査

疑問続出の「グーグルプラス利用率」2位 総務省誤差を認める

総務省情報通信政策研究所の「平成25年 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査<速報>」 から

 総務省が今月15日に発表したメディアの利用時間などに関する調査結果(速報値)がインターネット上で話題になっている。各ソーシャルメディアの利用状況でスマートフォンの無料通信アプリ「LINE(ライン)」に次いで、前回調査(2012年)では回答の選択肢にも含まれていなかったインターネット検索大手グーグルのSNS(ソーシャル・ネットワーキング・サービス)「グーグルプラス」が2位になった。この結果に「国内でフェイスブックやツイッターを抜いたのは信じられない」と疑問の声が上がっている。同省は疑問に応じる形で、実態との誤差を認める解釈を今夏公開予定の調査報告に付ける方針を決めた。

 総務省情報通信政策研究所によると、調査は昨年11月30日〜12月8日、13〜69歳の1500人を対象に実施。ソーシャルメディアの利用もアンケート形式で聞いた。利用率トップは若者を中心に世代を超えて利用が広がっているLINEの44.0%。20代で80.3%、10代で70.5%が利用していた。以下は(2)グーグルプラス27.3%(3)フェイスブック26.1%(4)ツイッター17.5%−−が続いた。

 グーグルプラスはフェイスブックやツイッターが広がった後に登場した、いわば“後発サービス”。前回調査までは調査票の選択肢にも含まれていなかった。いきなり2位になった理由を「高齢世代を中心に検索サイトのグーグルと勘違いして『利用している』と答えた人が相当数含まれている可能性がある」と説明するのは同省と共同研究で調査に当たった東京大大学院の橋元良明教授。「私も調査結果を見た時に実態とかけ離れているのでは、と疑問を感じたが、数値を変えることはできない。社会調査に一定の誤差はつきものだが、来年度以降は聞き方を検討しないといけない」と話す。

 同研究所の三島由佳・主任研究官も「何%が勘違いかは追跡できないが、可能性はある」と認める。今夏に公開予定の調査報告書にはグーグルプラスの回答には「勘違い」が含まれている可能性があるなどとする注釈を付ける方針だ。グーグルは「グーグルプラスの国別の利用者数は公開しておらず、コメントはできない」としている。【石戸諭】

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