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原油増産凍結で合意 イラン同意焦点

世界の原油生産量シェア(2014年)

 【ロンドン坂井隆之】世界で有力な産油国であるサウジアラビア、ロシア、カタール、ベネズエラの4カ国の石油相は16日、カタールの首都ドーハで会談し、他の産油国も同意することを条件に、原油の増産を凍結し、今年1月の水準に据え置くことで合意した。世界的な供給過剰に伴う原油価格の下落に歯止めをかけるのが狙い。原油の急落が始まった2014年後半以降、主要産油国が価格安定化策で合意するのは初めてとなる。

     石油輸出国機構(OPEC)の盟主で中東最大の産油国であるサウジアラビアのヌアイミ石油鉱物資源相は会談後、ロイター通信などに対し、「原油市場にとって適切な措置だ。今後数カ月の動きを評価し、さらなる対応が必要かどうか判断する」と語った。ベネズエラのデルピノ石油・鉱業相は、17日にイラン、イラクの石油担当者と会談することを明らかにした。1月に欧米の経済制裁が解除されたばかりのイランは原油輸出を大幅に拡大する意向を示しており、同国の同意を取り付けられるかが最大の焦点となる。

     ロンドン商品先物市場では、4カ国石油相が会談することが伝わった現地時間15日夜以降、協調減産への期待感から原油に買い注文が集中。欧州の原油指標である北海ブレントは16日朝方の取引で一時、前日終値比6.5%上昇した。だが、合意が増産の凍結にとどまり、条件付きだったこともあって売り注文も出ており、相場は不安定な値動きになっている。

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