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20年五輪へ 磨く「裏方力」

ゴールしたランナーを案内する小村純子さん(右)=東京都江東区の東京ビッグサイトで2016年2月28日、飯山太郎撮影

ボランティア1万人

 3万6647人(主催者発表)が東京都心を駆け抜けた28日の東京マラソンは、約1万人のボランティアが支えた。2020年東京五輪・パラリンピックをサポートしたいという人も多く、今回の経験や意欲をどうつなぐかが鍵になりそうだ。

     東京ビッグサイト(東京都江東区)のゴールエリアで目黒区の団体職員、小村純子さん(59)は、レースを終えた外国人ランナーに英語で着替え場所などを案内していた。

     過去最多となる約6400人の外国人が参加し、主催する東京マラソン財団は多言語対応ボランティアを昨年の約300人から約700人に増やした。小村さんはたまたま大会のホームページで募集を知って申し込んだ。

     スポーツ大会のボランティアは初体験。「『お疲れ様』と迎えると、ハイタッチで応えてくれた。五輪・パラリンピックにも携わりたい」。4年後に向け他のスポーツイベントで経験を積みたいが、「どの大会でボランティアを募集しているのかが分からない」と不満を口にした。

     20年東京五輪・パラリンピックは競技施設で働く「大会ボランティア」8万人、駅や街頭などで活動する「都市ボランティア」1万人が必要とされる。

     チャリティーマラソンを運営する一般社団法人「PARACUP」代表の森村ゆきさん(41)は「9万人を集めるのは難しくないと思う」と話す。東京マラソンでスポーツボランティアの認知度は向上しているからだ。

     ただ、募集情報を網羅的に把握している組織は少ない。森村さんは「関心のある人の意欲を引き出す仕組みづくりが大事」と指摘した。【飯山太郎】

    セグウェイに乗って東京マラソンの会場周辺を警備する警察官=東京都江東区で2016年2月28日、梅村直承撮影

    ドローンも配備

     東京マラソンで警視庁は、昨年に続き「ランニングポリス」を走らせてコース上の警戒に当たった。5月の伊勢志摩サミットや2020年東京五輪・パラリンピックを見据えたドローンなど最新技術による装備も投入し、不測の事態に備えた。

     ランニングポリスは昨年の64人から90人に増やし、2人一組で、頭に着けた小型カメラで中継しつつ全コースを分担した。警備部の大熊啓史(ひろし)警部補(38)は「一緒に走ることで、より広範囲を見渡し警戒できた」と話した。

     今回、不審なドローンを空中で捕獲する「迎撃ドローン」が新たに配備された。昨年4月の首相官邸ドローン事件を機に機動隊が運用を始め、この日は操縦する専門部隊を要所に配置した。ゴール会場では電動立ち乗り二輪車「セグウェイ」に乗った警察官が登場した。こちらは羽田空港の警備強化で昨年導入された。【堀智行】

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