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活用されず、アマゾンの「ほしい物リスト」

ほしい物リストサービスのイメージ

東日本大震災では活躍のサービス 認知度不足?

 被災地で必要なものをネット上にアップし、それを見た支援者が代金を払うと商品が届く−−。ネット通販大手「アマゾンジャパン」のサービス「ほしい物リスト」が、熊本地震でほとんど利用されていない。2011年の東日本大震災では活躍したが、認知度不足などから活用されていないようだ。

 ほしい物リストは、たとえば避難所の運営者が欲しい商品とその数をネット上に掲載し、支援者がその商品をアマゾンを通じて購入すると、避難所に商品が届く仕組み。必要な物資を必要な量だけ調達できる利点があり、東日本大震災では、仙台市などが活用し、7000カ所以上の避難所や個人宅などに10万個以上の物資が届けられた。伝言欄もあり、避難所と支援者のコミュニケーション作りに役立った。南海トラフ巨大地震の被害が予想される徳島県が運用に向けた訓練を重ねるなど、活用の動きが広がる。

 だが、熊本地震での利用は低調でリストは数件にとどまる。

 熊本市の避難所名義で掲載されたリストには、老眼鏡▽トイレットペーパー▽簡易トイレ▽オムツ−−などが公開された。しかし、避難所の運営者はリストの存在そのものを知らなかった。しかもリストの商品は十分確保できていた。避難所を運営する男性(56)は「行政の力が行き届かないところを埋めてくれるサービスは非常にありがたいが、善意で支援してくれる人に間違った情報が伝われば、元も子もない。悪用されていなければいいが……」と困惑する。

 東日本大震災の際にリストを活用した仙台市の担当者は「被災者のニーズが分からなければ、リストに適切な情報を載せられない。避難所の運営者と被災者が連携を深めることが重要」と話した。【数野智史、石川貴教】

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