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 熊本地震では電話が殺到したり、基地局が停電で使えなくなったりして、通信がつながりにくくなった。東日本大震災後、インターネットを活用したサービスは増えているが、ネットが苦手な高齢者への対応や、デマ情報への対処法といった課題もある。普段から対策を考えていくことが肝要だ。

 ●公衆電話は優先

 総務省のアンケート結果によると、東日本大震災時に連絡を取ろうとした人のうち95・3%は安否確認が目的で、初めに試した手段は携帯電話が58・2%、電子メールが22・7%、固定電話12・7%。しかし、電話はつながりにくく、「まったくつながらなかった」が4割に上った。一方、「メールが送受信できなかった」は17・6%にとどまった。さらに、ツイッターなどソーシャル・ネットワーキング・サービス(SNS)を活用する動きもあり、ITを活用できるかどうかで情報の入手・伝達に差が出た。

 災害時の通信に詳しい中村功・東洋大社会学部教授(災害情報学)は「被災地から外部へは発信しやすい。公…

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