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熊本地震

ネットで広がる支援ツール 垣間見えた課題も

熊本地震ではネット上にさまざまな地震に関する情報や安否確認の仕組みが登場。被災者支援に役立った一方、課題も見つかった。(写真は渡辺英徳・首都大学東京准教授が制作した「台風リアルタイム・ウォッチャー」に寄せられた熊本地震の被害の様子)

 熊本県を中心とする一連の地震では、グーグルやフェイスブック、LINEなどネット関連企業が相次いで安否確認の「支援策」を打ち出した。ボランティアらがネット上の地図を使って情報を分かりやすくまとめる試みも広がっている。東日本大震災の経験やネット上のサービスの充実などを通じて工夫を重ね、速やかな安否確認につなげたり、細やかな情報を提供したりするなど「進化」したとも言えるネット支援だが、一方で課題も見つかっている。大災害が相次ぐ日本。今後にも備えて試行錯誤を重ねる必要がありそうだ。【岡礼子、錦織祐一/デジタル報道センター】

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