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株の高速取引

金融庁が規制検討 「相場乱高下一因」懸念

 金融庁はコンピュータープログラムを使って高速の株式売買を繰り返す「超高速取引」(HFT)の規制の検討に乗り出した。HFTが株価の乱高下の要因になっているとの指摘があるためだ。欧米ではすでにHFT利用者の登録制導入などの規制の動きが出ており、金融庁もHFTの実態調査を踏まえて規制のあり方を議論する。

 HFTは2010年に東証が次世代売買システム「アローヘッド」を導入し、注文処理にかかる時間を大幅に短縮したことで利用が拡大。現在、東証の取引全体の6〜7割程度に達するとされる。

 しかし、HFTの機械的な大量の売買が「相場急変動の要因の一つになっているのではないかとの指摘がある…

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