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熊本地震

母語で安心届ける 外国人向けに阪大が12言語対応情報サイト

12言語で熊本地震関連の情報を発信するサイトを示す大阪大の塚本俊也特任教授(中央)と大学院生ら=大阪府豊中市で、大久保昂撮影

 熊本地震で被災した外国人に必要な情報を届けようと、大阪大が「熊本地震多言語情報サイト」を作り、更新を続けている。12言語に対応しており、行政からの連絡や避難生活中の注意点などを翻訳して掲載。開設から1カ月でアクセス数は8000件を超えた。

     対応する外国語は、英、仏、中、韓、スペイン、ポルトガル、インドネシア、タイ、ベトナム、タガログ、アラビア、ネパール。災害時の外国人の支援体制などを研究している塚本俊也特任教授(57)=危機管理学=が思いついた。4月14日に地震が起きると、外国人の避難所となった「熊本市国際交流会館」(同市中央区)を運営する市国際交流振興事業団に連絡し、連携して情報発信することで合意。同20日にサイトを作った。

     多言語に翻訳するには学生や教員だけでは限界があるため、フェイスブックなどで呼びかけて協力者を増やし、現在は国内外のボランティア翻訳者約80人が作業を分担している。エコノミークラス症候群や熱中症への注意喚起、交通機関や小中学校の再開状況などを順次、翻訳して載せてきた。

     法務省の統計によると、熊本県内には昨年12月現在で1万人強の外国人が暮らす。被災した外国人を支援している同事業団の八木浩光事務局長(54)は「日本語が十分に理解できず、大阪大のサイトで母語で書かれた情報を見つけて喜んでいた避難者もいた」と話す。

     塚本特任教授によると、阪神大震災や東日本大震災でも外国人への情報伝達が課題となった。塚本特任教授は「南海トラフ巨大地震では、被災する外国人が膨大な数に上り、ボランティアだけでは対応できない。情報が伝わるよう国が体制整備を進めるべきだ」と指摘する。【大久保昂】

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