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措置受けて社会復帰の患者、8年間で30倍に増加

自動体外式除細動器(AED)=宮武祐希撮影

 心停止状態で一般の人から自動体外式除細動器(AED)を使った措置を受けた後、社会復帰した患者が、2005年からの8年間で30倍以上に増えたことが、京都大健康科学センターの石見(いわみ)拓教授らの研究グループの調査で分かった。石見教授は「AEDの普及が救命率向上につながった」としている。27日付の米医学誌「ニューイングランド・ジャーナル・オブ・メディシン」に掲載された。

 AEDは、心臓が細かく震えて血液を全身に送れない「心室細動」を起こしている場合に、瞬間的に強い電気ショックを与え、正常な状態に戻す機械。心室細動を起こすと1分経過するごとに救命率が約10%低下すると言われており、5分以内に電気ショックを与えるのが望ましいとされる。04年から医療従事者以外でも使えるようになった。

 グループは、05~13年に全国で救急搬送された心室細動患者について、消防庁がまとめたデータを活用。一般市民によるAED使用の有無と、1カ月後に患者の脳機能がどの程度回復しているかを調べた。

 この結果、一般市民によるAEDの措置を受けた患者の割合は05年の1.1%から13年には16.5%に。順調に回復した患者(見積数)は6人から201人へと33.5倍になった。この間、公共の場に設置されたAEDの台数は、約1万台から約42万台まで増えている。

 石見教授は「AEDの普及が有効であることは分かったが、設置台数に対して救命された人の数は十分ではない。今後は更にAEDの利活用を呼び掛けたい」と話している。【宮川佐知子】

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