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母6割、確定診断で「原因分かり、ほっとした」

製薬会社のネット調査

 発達障害の一つで、多動性などの特徴があるADHD(注意欠陥多動性障害)の子を持つ母親の6割が、確定診断を受けて「症状の原因が分かりほっとした」と考えていることが、製薬会社のインターネット調査で分かった。一方、ADHDが疑われる子どもを担当した小学校教師の3割は、保護者に子育て支援機関への相談や医療機関の受診を勧めなかったと回答、学校の支援が不十分な実態も浮かんだ。

     治療薬を開発している塩野義製薬とシャイアー・ジャパンが共同で実施。昨年11~12月、小学生の子どもが確定診断を受けた全国の母親283人と小学校教師103人から回答を得た。

     母親の4割は診断を受けたことで「子どもの将来が心配で落ち込んだ」と回答しており、調査を監修した児童精神科医の斉藤万比古氏は「衝動性などの特性は弱みでもあり強みでもあるが、親にとっては不利になるという恐れが強い」と指摘。「身近な学校や支援窓口に相談するプロセスがあるといい。教師には困っている親に手を差し伸べ、向き合ってほしい」と求めた。

     ADHDの当事者であり、支援活動に取り組むNPO法人「えじそんくらぶ」(埼玉県)の高山恵子代表は「育て方が原因ではないと分かることで、虐待防止につながる。不登校や自尊感情の低下といった2次障害を防ぐには、投薬治療だけではないトータルな支援が必要だ」と話した。【五味香織】

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