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小児科の患者数、10年で4分の3に

地方での減り方が大きく

 全国の病院の小児科にかかる患者が、最近10年間で4分の3に減ったとの調査結果を、厚生労働省研究班(代表者=市川光太郎・北九州市立八幡病院長)がまとめた。ぜんそく治療の進歩や予防接種の普及に加え、子どもの数の減少も理由とみられる。特に地方での減り方が大きく、調査を担当した医師は「小児科の診療を続けるのが難しくなっている地域もある」と警鐘を鳴らす。

     調査は、日本小児科学会に登録されている大学病院や小児専門病院、一般病院など924施設を対象に郵送で実施。2005~14年の外来・入院患者数を尋ね、658施設(71.2%)から回答を得た。その結果、外来は10年間で23.6%、入院は15.9%それぞれ減少していた。この間の小児人口(0~14歳)は7.4%減で、これを上回る減り方だった。

     地域別にみると、外来患者の減少率は、県庁所在地の病院が16.8%だったのに対し、県庁所在地以外は27%だった。特に、大学病院など規模の大きい病院から車で1時間以上かかるような地域の病院(63施設)では41・8%も減っていた。

     近年の小児医療は、ぜんそくではステロイド吸入治療が広まり、発作が少なくなった。またヒブワクチンや肺炎球菌ワクチンの予防接種が普及。感染すると死亡する恐れのある細菌性髄膜炎や、肺炎になりにくくなっている。

     調査にあたった藤沢市民病院(神奈川県)の船曳哲典・こども診療センター長は「医療の進歩で子どもが病気になりにくくなったのはよいこと」とした上で「地域によっては患者が減り、そうした地域の勤務を希望する医師は少なく、小児科の診療を維持するのが難しくなっている。いくつかの地域の小児科を一つにまとめることや、都会への医師の集中を防ぐなどの対策が必要になるだろう」と指摘している。【野田武】

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