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eスポーツ

競技3団体が合併 JOC加盟へ

日本eスポーツ連合設立会見に出席した関係者ら=東京都内のホテルで2018年2月1日、兵頭和行撮影

 日本のeスポーツ競技団体3団体は1日、合併して新たに日本eスポーツ連合(東京都中央区日本橋茅場町1、略称・JeSU)を設立し、活動を始めたと発表した。今後、プロライセンスの発行や賞金付き競技大会の開催のほか、日本オリンピック委員会(JOC)への加盟を急ぎ、8月にインドネシア・ジャカルタで開かれるアジア競技大会への日本選手団派遣を目指している。

 合併するのは、日本eスポーツ協会(JeSPA)とe-sports促進機構、日本eスポーツ連盟(JeSF)。代表理事として、コンピュータエンターテインメント協会(CESA)会長の岡村秀樹・セガホールディングス社長が就任する。

 コンピューターゲームの腕前を競い合うeスポーツは、2022年に中国・杭州で開催されるアジア競技大会での正式種目化が決まっており、ジャカルタ大会ではデモンストレーション種目として開催される。これまでは競技団体が分裂していたため、JOC加盟が認められず、選手団を派遣することができなかったが、今回の合併でその条件がクリアされることになる。

 またeスポーツは、国内では景品表示法など法律の制約で高額賞金の大会が開きにくかったが、JeSUがプロライセンスを発行することで、他のプロスポーツのように賞金付き大会が開きやすくなり、eスポーツの拡大効果が期待されている。プロライセンスはゲームタイトルごとに発行され、15歳以上の「ジャパン・eスポーツ・プロライセンス」と13歳以上15歳未満の「ジャパン・eスポーツ・ジュニア・ライセンス」の2種類。有効期限は2年間。JeSUが設定する要件を満たす選手やこれまでのeスポーツ大会で実績のある選手に発行するほか、パブリッシャーの推薦・承認を受けた特別枠での発行も予定しているという。

 既に初のプロライセンス発行による公認大会の開催が決まっており、2月10日に幕張メッセで開幕するゲーム大会「闘会議」の中で開かれる。【兵頭和行】

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