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もとをたどれば

東証マザーズ 1部へのステップアップ市場

=東証提供

 東京証券取引所が運営する新興企業向け株式市場「マザーズ」。成長性を秘めた企業に資金調達の場を提供するとともに、ベンチャー企業への投資機会を広げる目的で1999年に開設された。これまで大企業向けの東証1部に「巣立った」企業は100社を超え、大成を目指す起業家の登竜門となっている。

     開設当時は、米国の成功に刺激されてIT企業の創業が相次ぎ、資金を必要とする企業も多かった。1部、2部と差別化するため、「(他市場に変更せずにとどまる)『エンドマーケット』にする議論もあった」(上場推進部の永田秀俊統括課長)。だが「将来1部に」と望む声が多く、「1部へのステップアップ市場」と位置付けた。

     損益が赤字でも、成長性などの基準を満たせば上場可能で、2017年末までに計530社が上場した。1部に変更したのは、プロ野球球団を所有するまでに成長したディー・エヌ・エー(DeNA)など148社。一方、買収されたり、経営が行き詰まったりして86社が上場廃止になった。

     4月末現在の上場数は252社で、約半数がIT関連。名称は「Market of the high-growth and emerging stocks」(高成長新興株式市場)の頭文字から抜き出した。企業の成長を支える存在として「マザー(母)」から命名したとの見方もあるが、「公式見解ではない」(永田氏)という。【小原擁】

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