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阿波踊り

徳島市長が来年以降の運営体制見直しへ

「総踊り」を強行する阿波おどり振興協会の踊り手たち=徳島市で2018年8月13日午後10時25分、大坂和也撮影

 徳島市の阿波踊り(12~15日)で実行委員会と踊り手団体が対立するなど混乱した問題で、遠藤彰良市長は自身が実行委員長を務めたことについて「祭りを市長が運営するのはおかしいという声もある」と述べ、来年以降の運営体制を見直す考えを示した。

     今年の阿波踊りは、巨額赤字を問題視した市が主導し、実行委が昨年までの市観光協会(破産手続き中)に代わって開催した。しかし、一つの演舞場で一斉に踊る「総踊り」を収支改善名目で中止したことなどに有力踊り手団体が反発。独自に総踊りを強行開催して波紋を呼んだ。人出は1974年の集計開始以来、最少の108万人(前年比15万人減)にとどまった。

     23日の記者会見で遠藤市長は「合格点の80点」と総括したが、人気の総踊りを中止したことについて「阿波踊り自体の中止と受け止めた人が多くいた」と分析。実行委と踊り手団体の対立が報道されたことも挙げて「総踊り中止は結果的にマイナス要因だった」と認めた。

     開幕前の10日の時点でチケット販売率は53・7%にとどまっており、最終的な販売率について遠藤市長は昨年実績(約84%)を下回る見通しを示した。【岩本桜】

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