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スポーツ不祥事

競技団体へ募る不信感 解決国頼み、加速

今年発覚したスポーツ界の主な不祥事や騒動

 2年後に東京五輪を控える日本のスポーツ界で、不祥事や騒動が相次いでいる。競技団体のガバナンス(組織統治)への不信感が、国の関与を求める動きを加速させている。

     日本バスケットボール協会は来月5日の定例理事会を待つことなく、前倒しで処分を決めた。三屋裕子会長は記者会見で「素早い対応と、情報公開による透明性を持つことが組織を守る一番の方法」と強調した。日本協会は4年前、国内リーグを統合できず、ガバナンス能力を欠くとして国際連盟(FIBA)から資格停止処分を科され、国などが介入に乗り出した経緯があり、今回は自浄作用を示す必要があった。

     一方、競技団体への不信感は拭えないままだ。不祥事対策を検討する超党派のスポーツ議員連盟のプロジェクトチーム(座長・遠藤利明元五輪担当相)は28日に会合を開き、有識者を交えて新たな提言をまとめることを決めた。先月には「責任主体である競技団体で適切な対応が取られていない」として、緊急提言をスポーツ庁などに提出。指導権限を含めて国の関与の仕組みを検討すると踏み込んだ。

     競技団体を飛び越えて、国に頼る動きも目立つ。内閣府公益認定等委員会に関係者から告発状が提出され、当時の日本レスリング協会強化本部長である栄和人氏のパワーハラスメントが認定された。日本ボクシング連盟の山根明前会長の不正を訴えた団体もスポーツ庁などに告発状を送付。指導中の暴力を理由に処分を受けた体操コーチもスポーツ仲裁の手続きを省略し、司法の場に解決を求めた。

     競技団体を統括する日本スポーツ協会の関係者が「我々が信頼されていない証しだろうが、安易に国に頼るのは問題だ」と警鐘を鳴らすように、競技団体の危機管理の能力が問われている。【田原和宏】

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