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運動パワハラ

SNS利用し選手の相談検討 鈴木長官

鈴木大地スポーツ庁長官

 スポーツ庁の鈴木大地長官が1日、体操の2016年リオデジャネイロ五輪女子代表の宮川紗江選手(18)がパワーハラスメント被害を告発したことを受け、「弱い立場の選手たちが声を上げることは大事。スポーツ界をクリーンにする意味では正しい方向」と語った。また、選手ら現場の声が届きやすいようにソーシャル・ネットワーキング・サービス(SNS)を利用した相談窓口の開設も検討していることを明らかにした。

 公的機関の日本スポーツ振興センター(JSC)では、日本オリンピック委員会(JOC)の強化指定選手らを対象に、14年から専用電話とメールでの相談を受け付けてきた。しかし、相談件数が昨年度まで19件にとどまるため、新たな連絡方法に選手らが日常的に親しむSNSを加えるという。相談内容などの秘密は厳守する。

 スポーツ庁では6月にも不祥事対策として、教育・研修の強化▽公正・迅速な調査と説明責任の履行▽相談体制の充実--など4項目からなる「長官メッセージ」を公表した。しかし、その後も不祥事が後を絶たず、鈴木長官は「各競技団体や大学にメッセージを伝えたが、選手レベルまで伝わっていない」と不満をのぞかせた。【田原和宏】

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