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体操

第三者委設置「徹底解明を」パワハラ調査期限設けず

 日本体操協会は7日、女子の宮川紗江(18)の告発を受けてパワーハラスメントを調査する第三者委員会を同日付で設置したと発表した。日本協会は月内に調査結果をまとめる方針だったが、第三者委は「徹底的な解明を行う」として調査に期限を設けず、対象範囲も塚原千恵子女子強化本部長と夫の塚原光男副会長によるパワハラにとどまらず、必要があれば日本協会のガバナンス(組織統治)などにも広げる。

     第三者委は委員長を務める元日本弁護士連合会副会長の岩井重一氏のほか、元東京高検検事長の上田広一氏ら弁護士計5人で構成。週明けから本格的に調査する。東京都内で記者会見した岩井委員長は「調査期間は1カ月半または2カ月もあり得る。中途半端な中間報告を出すつもりはない」と述べた。

     世界選手権(10月25日開幕・ドーハ)に向けた女子代表の合宿は今月24日から始まるが、現場からは「疑心暗鬼の状況で一緒に活動できない」との声も上がる。山本宜史専務理事は「緊急に対策を取りたい」として塚原本部長を暫定的に強化現場から外すことも含めて検討する。【田原和宏】

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