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女子ゴルフツアー

来季どうなる?放映権巡り紛糾 歴史あるスポンサー撤退の可能性浮上(スポニチ)

 来季から女子ゴルフツアーの有力スポンサーが入れ替わる可能性が出てきた。ツアーを統括する日本女子プロゴルフ協会(LPGA)は25日までにトーナメントの主催者と来季の開催協約を締結。大手化粧品メーカーが新規スポンサーに加わり、3月から11月までシーズン全週が埋まる公算となった。その一方で、テレビ局を中心とした主催者が放映権を巡る問題でLPGAと紛糾。歴史あるスポンサーがツアーから撤退する可能性も浮上している。

     女子ツアーのスポンサーによるLPGAへの来季の開催申し込みは8月20日が締め切りだった。近年は6月最終週がオープンウイークとなっていたが、来季から新たに資生堂が冠スポンサーに名乗りを上げ、開催に向け調整中。3月第1週から11月末までの39週全てがツアー競技で埋まる見通しだ。

     その一方でテレビ放映権の帰属を巡るLPGAと主催者の交渉が長引き紛糾、先行きは不透明な状況となっている。これまで女子ツアーはトーナメント主催者が放映権を保有。だが昨年、LPGAは19年から放映権はLPGAに帰属するとの通達を各主催者に出した。女子ツアーは草創期からテレビ局が中心となってスポンサーを集め発展。フジテレビや日本テレビなどテレビ局が主催または共催するトーナメントは、米ツアーでもあるTOTOジャパンクラシックを除き現在14大会にのぼる。

     関係者は「テレビ局は番組スポンサーを探し、開催費用も負担してきた。LPGAはそうしたことを考慮せず対価なしで放映権を渡すように言っている」と指摘する。さらに、来季の開催規定では放映権はLPGAとテレビ局の2者間で契約されると変更。そのためトーナメントの放送内容に、主催者の意向が反映しづらくなると判断したテレビ局以外の主催者からも慎重な意見が出始めた。現在、そうした主催者は放映権の帰属問題について継続審議をLPGAに求めているという。

     LPGAが強く放映権の帰属を求める大きな理由に、プロの年金などを充実させるための財政基盤の強化がある。LPGAの小林浩美会長は「今のまま(の収支構造)では(将来)難しくなる」と関係者に話しており、主催者の中には理解を示すところもある。LPGAとしてはサッカーやプロ野球のように競技団体が放映権を持ち、その収益をプロの生活の充実や協会活動の振興に充てたい考えのようだ。放映権がLPGAの帰属になればネット配信も可能となるため「ネットでのライブ配信で収益を得たいのではないか」と話す関係者もいる。

     ただ、テレビ局とLPGAの協議は平行線のまま。25日の協約締結までに両者がどのような対応を取るのか注目される。(スポニチ)

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