被爆者の歩み後世に　初の資料調査、デジタル化・保存活用目指す　長崎・被災協

　被爆者自身が体験を語り継ぐことが困難になる中、証言や被爆者運動に関する資料の保存が被爆地の課題になっている。高齢化などで作業が進まない現状もあるが、長崎市の被爆者団体、長崎原爆被災者協議会（被災協）では、核兵器廃絶や被爆者援護策充実を訴えた運動の歩みを後世に伝えようと、保管する膨大な資料の整理・分析に今年から着手した。

　「当時の被爆者がどんな思いで運動を続けてきたかが、ひしひしと伝わってくる」。７月中旬、長崎市の平和公園そばにある被災協の地下会議室で、長崎総合科学大の木永勝也准教授（６３）が、色あせた紙束やノートを手に興奮気味に話した。室内には、被災協設立以降の活動が記された評議会議事録や被爆者の手記などを詰めた段ボール約２０箱が積まれていた。