世界人口の４割以上が沿岸から１００キロ未満の地域に住んでいることをご存じでしょうか。世界のトップ２０都市のうち、東京をはじめリオデジャネイロやカラチ、マニラなど１３は沿岸都市で、地球温暖化による海面上昇と津波の危険にさらされているのです。

　地球温暖化を招いた過剰な二酸化炭素が海洋に吸収され酸化すると、プランクトンが脅威にさらされ、すべての食物連鎖が脅かされます。それが魚介類の乱獲や海洋汚染に追い打ちをかけます。問題解決のため、ユネスコが推進役となって、気象庁や海洋研究開発機構が全面的に協力する世界海洋観測システム（ＧＯＯＳ）が整備され、水温、塩分比率（酸化度）、津波の危険率が測定可能になりました。

　ユネスコなどはさらにリオで、海洋保全活動のため踏み込んだ提案をします。小さな島国の環境に配慮した成長を支持し、大洋と沿岸地域の科学的追跡調査の強化を目指す内容です。海洋国家・日本は、沿岸地域の環境に配慮した責任ある資源管理が、持続発展可能な経済成長への鍵となることを知っています。しかし、海洋保全には法的、科学的、政治的に強靱（きょうじん）な国家間の協力が欠かせません。保全対象の海洋は１％に過ぎないからです。

　「我々は自然の前には無力ですが、自然と協調して生きていくために行動することは可能です」と語ったのは東日本大震災の被災地・仙台の一市民でした。６月のリオプラス２０で、リオの海岸に立った時、この言葉が、地球の将来は海にかかっていると新たに確信させてくれるでしょう。【イリナ・ボコバ・ユネスコ事務局長】