経営危機に直面する大塚家具は8月14日に2018年1~6月期決算を発表し、決算短信に「継続企業の前提に関する注記(ゴーイングコンサーン)」を初めて記載した。決算で営業赤字35億円を計上し、企業の継続に「重要な疑義」が生じたためだ。
財務状態の悪化は著しく、もはや「身売り」交渉を成就させるしか選択の余地がなくなったとの厳しい見方が大勢だ。その大塚家具の瀬戸際状態を読み解くキーワードを三つ挙げる。「無借金」「融資枠」「本業不振」だ。
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長く経済分野を取材してきた川口雅浩・毎日新聞経済部前編集委員を編集長に、ベテラン・若手編集者が経済・社会の最新情勢を追います。
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