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大学倶楽部・立正大

ストレスチェック活用しメンタルヘルス向上へ 心理学部研究チームが産学連携で

 立正大学心理学部の研究チームが、ストレスチェック結果を有効活用したメンタルヘルス向上の研究に取り組む。IT(情報技術)を活用したメンタルヘルス事業を展開する「ラフール」(東京都中央区)との産学連携によって、企業にも従業員にもプラスとなる支援を目指す。

     ストレスチェックは厚生労働省によって2015年12月から、従業員50人以上の事業所で年に1回の実施を義務づけられている。メンタルヘルス向上のためには、その結果を分析し、効果的に活用する必要があるが、データを生かし切れていない側面もあるのが現状だ。

     同大の研究チームはラフールが2015年に開発したストレスチェックシステム「priskHR」を活用し、メンタルヘルス向上に向けた研究を展開していく。「priskHR」はストレスチェックのデータをもとに、従業員が離職したり精神疾患になったりするリスクを予測するシステム。現在約2700社が導入ずみで、対象従業員は延べ15万人にのぼる。導入企業はこのシステムをもとに予防策を立てたり、効果的な人事戦略を立案することが可能となる。

     今後両者は、これまでのストレスチェックで得られたデータなどさまざまな指標を組み合わせ、分析することで、ストレスチェックデータのより効果的な活用法や、精度の高いストレスチェックシステムの開発を目指す。

     同大研究チームの永井智准教授は「これまで蓄積された大規模なデータをさまざまな指標と組み合わせて分析することで、支援や予防に向けて効果的に取り組むための知見が期待できる」と話している。

    立正大

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