「日本の子供・青少年の身体活動通信簿」参考に田中千晶ゼミが研究

　桜美林大学健康福祉学群の田中千晶准教授がプロジェクトリーダーを務める団体「Active Healthy Kids Japan (アクティブ　ヘルシーキッズ　ジャパン)」が「日本の子供・青少年の身体活動通信簿2018」(The 2018 Japan Report Card on Physical Activity for Children and Youth)を発行した。2016年の初版発行以降、2年ぶりの改訂版だ。

　同書は、日本における6～17歳の子どもや青少年の身体活動の現状、それを支える社会的環境などについて、スポーツ庁の「平成29年度全国体力・運動能力、運動習慣等調査報告書」などから得られたデータを収集し、「子供・青少年の身体活動促進」のための国際的な取り組みである「Active Healthy Kids Global Alliance」の評価指標を用いて等級づけた。政策策定の際に活用したり、家族、学校、地域住民などさまざまな立場の人が用いたりすることで、我が国における子どもや青少年の身体活動の促進につなげることを目的としている。

　今年度版は、調査対象国が38カ国から49カ国へと増加。日本はインフラと施策の等級では世界平均を上回っていた。中でも、子どもや青少年の組織的なスポーツへの参加、活動的な移動手段(徒歩や自転車)、学校での体育授業の取り組みが際立っていた。一方、テレビやスマートフォン（スマホ）に多くの時間を費やしていることも浮き彫りになった。

　「遊び・運動・スポーツ」「健康の維持・増進」などをキーワードに、健康科学分野における基本的な調査・研究を進める田中ゼミの学生たちは、近隣の小・中学生・高校生約1500人を対象にアンケートを実施。学生たちは実際に学校の教室まで足を運び、小学校では、児童のアンケート記入も手伝った。

　ゼミ長の五十嵐智哉さん（健康福祉学群3年）は、「日常生活全般の身体活動量」「座位行動」「睡眠」のデータを解析することで、子どもや青少年の生活習慣について調査。「公園の減少、スマホやテレビゲームの流行で椅子に座っての行動が増加し、子どもたちの生活習慣の変化を感じる。研究結果を役立て、将来は健康意識を高く持つ人材育成に貢献したい」と話した。

　調査は継続的に行われ、各指標の階級の変化を明らかにするため、20年の東京オリンピック・パラリンピック前後に第3版の発行が予定されている。