着々と進化するネット支援、課題も

　熊本地震で相次いだネット企業による安否確認への支援は、東日本大震災で注目されたネットによる支援が進化した動きだが、課題も垣間見える。

　インターネット交流サイト最大手「フェイスブック」が初導入した、サイト内の「友達」に安否を一斉送信する仕組みを使った熊本県南阿蘇村の大津愛梨さん（４１）は「役に立った」とした上で「支援を求めると物資が集中することがある。誰かが『送る』と書いたらリストから消える仕組みがあれば」と話す。

　無料通信アプリ「ＬＩＮＥ（ライン）」は、通常は有料のアプリから固定・携帯電話への通話を、最大１０分間無料にした。国内災害で初めての導入だったが「回線混雑をあおり、必要な連絡が滞る危険が高まる」と発表直後から専門家を中心に批判が広がった。運営会社は「通話先が被災地の場合、リスクを高めるのは事実」と認め、「緊急時のみ」などと改めて呼びかけた。