教える力、養成急務

　中央教育審議会が２１日答申した次期学習指導要領の改定方針は、グローバル社会への対応を旗印に、小学校５、６年の英語教科化を打ち出した。だが、その成否の鍵を握る教員の指導力養成計画には文部科学省内部でも「相当無理がある」との声がささやかれる。次期指導要領の大きな目玉は、態勢が整わないままの見切り発車になる様相だ。