文部科学省が１４日発表した次期学習指導要領改定案は、知識習得が中心の受け身の学習ではなく、討論や発表などを通した「主体的・対話的で深い学び」（アクティブ・ラーニング）による授業改善を打ち出したのが特徴だ。小学校高学年での英語教科化など新たな項目も加わり、教員に求める能力はますます高くなる。一方、必要な教職員の配置など現場を支える手立ては整っておらず、学校には不安も渦巻く。【佐々木洋、伊澤拓也、金秀蓮】

　「覚えた知識がどんどん塗り替えられていく時代に、ただ知識を持っているだけでは通用しない。知識を使いこなし、試行錯誤しながら課題を解決する力を学校教育で養う必要がある」。今回の学習指導要領改定の狙いを文科省幹部はそう解説する。

　人工知能（ＡＩ）の進化で「今後２０年程度で半数近くの仕事が自動化される可能性が高い」（オックスフォード大のマイケル・オズボーン准教授）との予測さえある時代。「知識の暗記・再生」を基本とした従来型の学力から、社会の変化に対応できる思考力や判断力を重視した学力に質的転換を図る必要がある－－改定案はそんな問題意識から生まれた。