文部科学省が１４日発表した次期学習指導要領改定案は、知識習得が中心の受け身の学習ではなく、討論や発表などを通した「主体的・対話的で深い学び」（アクティブ・ラーニング）による授業改善を打ち出したのが特徴だ。小学校高学年での英語教科化など新たな項目も加わり、教員に求める能力はますます高くなる。一方、必要な教職員の配置など現場を支える手立ては整っておらず、学校には不安も渦巻く。【佐々木洋、伊澤拓也、金秀蓮】
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