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松原隆一郎・評 『富国と強兵-地政経済学序説』=中野剛志・著

 (東洋経済新報社・3888円)

 冷戦終了から四半世紀が経過した。当初は村上泰亮(やすすけ)、ローズクランスをはじめ、自由競争市場が世界に拡(ひろ)がり、各国が経済発展の軌道に乗ることで紛争にかまけることはなくなると多くの論者が予想した。

 ところが経済グローバリズムは二〇〇八年の世界金融危機を引き起こしたし、各国で格差が拡がっている。世界第二の経済力を蓄えた中国は、ユーラシアに「陸のシルクロード」を築くとともにアジア・中東からアフリカへ至る「海のシルクロード」も通すという「一帯一路」構想で、周辺地域と摩擦を引き起こしている。

 またロシアはウクライナを巡りアメリカやEUと対立するばかりか中国に接近しているし、イギリスがEUを離脱、果てはTPPからもトランプ米新政権が離脱を決めてしまった。自由主義陣営の知識人が抱いた目論(もくろ)みは、大きく軌道修正を迫られている。なぜこんな事態となったのか。

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