米国が１９５０年代を中心に太平洋・ビキニ環礁付近で実施した原水爆実験をめぐり、当時米軍統治下だったため、ほとんど分かっていない沖縄県の元漁船乗組員らの被ばく実態を探ろうと、高知県の市民団体と沖縄県の研究者らが１４日、同県糸満市の元船員２人を訪ねて面談した。今後、他の元船員を探したり、県に健康相談会開催を求めたりして、調査を本格化させる。

　ビキニ事件を調査してきた市民団体「太平洋核被災支援センター」（高知県宿毛市）と琉球大などの研究者らがこの日、マグロ漁船「銀嶺丸」の元甲板員の大嵩秀文さん（８４）らの自宅で被災の状況を聞き取った。大嵩さんは「沖縄の港でガイガーカウンター（放射線測定器）で検査されたのを覚えている。被ばくしたとは思いたくないが、何があったのか知りたい」と話した。