４月に開催された日本産科婦人科学会で大阪大学の上田豊先生の講演にくぎ付けになりました。子宮頸（けい）がん予防ワクチン（以下、「ワクチン」）の接種勧奨中止の影響が出始めているというのです。

　子宮頸がんの原因の１００％近くがヒトパピローマウイルス（ＨＰＶ）によるものです。ＨＰＶはごくありふれたウイルスで、性交経験がある女性の８０％ほどが５０歳までに感染すると言われています。１５０種類ほどあるＨＰＶのうち１５種類ほどが高リスク型に分類され、一部は、自分自身の免疫力で排除されるものの、何らかの理由で高リスクＨＰＶの感染が続くと子宮頸がんになることがあります。その割合は感染者の０・１％ほどと推計されています。

　原因が明らかになったことから、ワクチンの開発が進みました。日本では２０１０年度から公費助成が、１３年４月からは小６から高１の女子を対象に、子宮頸がんの原因の６～７割近くを占めるＨＰＶ１６・１８型のワクチンの定期接種が始まりました。しかし、接種後に痛みや運動障害などの体調不良の訴えが相次ぎ、国は６月に「定期接種はやめないが、積極的な勧奨をしない」ことを決め、それが今日まで４年間ほど続き再開のめどが…