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再生、厳しい道のり 2本柱の「半導体」事業縮小

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東芝の主な事業
東芝の主な事業

半導体メモリー事業売却で日米韓連合に優先交渉先

 東芝が半導体メモリー事業売却で優先交渉先を選んだことで、訴訟リスクは残るものの売却の手続きは一歩前進した。ただ、売却が実現すれば東芝にとって稼ぎ頭である半導体事業は大幅に縮小。半導体とともに「2本柱」だった原発は既に海外で撤退した。今後の経営の柱には社会インフラ事業を据えるが、日立製作所など強力なライバルが立ちはだかり、再成長への道のりは厳しい。

 東芝が3月に発表した「新生東芝」の計画は、中核となる社会インフラ事業で安定的な成長を描く。半導体メモリーの売却と海外原子力事業からの撤退により、2016年度に5兆5200億円の見通しの売上高は19年度には4兆2000億円になり、事業規模は約4分の3に縮小する。かつて白物家電から半導体、原発まで手がけた総合電機メーカーは大きく姿を変える。

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