病理解剖

30年で7割減少 医師多忙、医療の質低下懸念

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国内の病理解剖数の推移
国内の病理解剖数の推移

日本病理学会の調査

 患者の死亡後に行う「病理解剖」の実施件数が、最近30年間に全国で7割以上も減っていることが、日本病理学会の調査で分かった。医師の多忙や病院の費用負担が理由とみられる。診断・死因の確定や治療効果の確認、新人医師の育成に欠かせないため、医療の質低下への懸念が広がっている。同学会などは詳しい実態調査に乗り出した。

 病理解剖は、死体解剖保存法に基づいて行われる。義務ではなく、医師が必要と考えれば遺族の承諾を得て行う。特に、先端医療を実施した際に効果を確かめるのに大切で、副作用が確認されれば改善につながる。同学会によると、1980年代は全国で約4万件行われたが、90年代から減少し、2015年には1万1061件に減った。

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