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ジャパンディスプレイ

有機EL転換遅く サムスンに押され

記者会見で再建策を発表するジャパンディスプレイの東入来信博会長=東京都港区で9日、佐々木順一撮影

 「ラストチャンスだと思って構造改革をやり切りたい」。ジャパンディスプレイ(JDI)の東入来信博会長は9日の記者会見で、2012年の発足以来、初めてとなる抜本的な構造改革への決意を口にした。3期連続の最終(当期)赤字に加えて、頼みの液晶事業の不振を受け、現実を直視せざるを得なくなった形だ。

 今後、着手するのは、国内外の工場の統廃合や従業員の約3700人削減による組織のスリム化だ。これまでは、設立母体となった3社の中小型液晶事業の「寄り合い所帯」が続き、過剰投資の状態だった。東入来会長は「(工場の統廃合などは)設立当時にやるべきものだった」と反省を口にした。

 今回の改革により、年間固定費は約500億円削減できる見通し。しかし、市場には「国内工場の整理は今回だけでは十分とは言えない」(大手証券関係者)と、さらに踏み込んだ対応を求める声もある。

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