災害時、外国人に情報を伝えるために考案された「やさしい日本語」が最近、日本人と外国人のコミュニケーションツールとして期待されている。観光地や外国人が多く暮らす地域では使い方を学ぶ研修が盛んだ。行政用語に活用する自治体もある。やさしい日本語が「共通言語」となる日は来るのか。【太田敦子】

英語でなくても

　「そうです、英語でなくていいんです！」。福岡県柳川市が昨年、広告大手の電通とともに始めた事業「やさしい日本語ツーリズム」のキャッチフレーズだ。ボランティアガイドなど観光関係者に、「『早く打ち解けて』のような複合動詞を使わず『早く仲良くなって』と言い換えましょう」などと分かりやすい日本語の研修を行う。

　同市は水郷で知られ、川下りなどを目当てに外国人観光客は年々増加。半数以上が台湾からだ。電通が台湾で１０００人に行った調査では４割が「少しでも日本語を話せる」と答えた。同市観光課は「旅先で使ってみたい人は多いはず」と、日本語を話したい外国人とやさしい日本語を話せる日本人の双方に向け、目印のバッジを作製し、旅行会社などで配布している。バッジをつけた外国人には、特に積極的に日本語を使うよう、船頭らに協…