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さまざまな体の組織に変化するヒトES細胞(胚性幹細胞)など幹細胞を使って化学物質の毒性に関するデータベース(DB)を構築することを目的に、産官学で発足させた団体に関する説明会が27日、構成機関の一つ、京都大iPS細胞研究所(京都市左京区)で開かれた。製薬や化粧品、食品会社など化学物質を扱う企業関係者ら約70人が出席した。
団体の正式名称は「幹細胞を用いた化学物質リスク情報共有化コンソーシアム」。コンソーシアムは、京大iPS研の藤渕航教授らが昨年6月に発表した毒性予測システムに関する研究成果に基づき、今年7月28日に結成した。
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