さまざまな体の組織に変化するヒトＥＳ細胞（胚性幹細胞）など幹細胞を使って化学物質の毒性に関するデータベース（ＤＢ）を構築することを目的に、産官学で発足させた団体に関する説明会が２７日、構成機関の一つ、京都大ｉＰＳ細胞研究所（京都市左京区）で開かれた。製薬や化粧品、食品会社など化学物質を扱う企業関係者ら約７０人が出席した。

　団体の正式名称は「幹細胞を用いた化学物質リスク情報共有化コンソーシアム」。コンソーシアムは、京大ｉＰＳ研の藤渕航教授らが昨年６月に発表した毒性予測システムに関する研究成果に基づき、今年７月２８日に結成した。