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東京五輪・パラ

組織委、ネット監視 正しい情報流すため

東京五輪・パラリンピック組織委のモニタリングイメージ図

 2020年東京五輪・パラリンピック組織委員会がソーシャル・ネットワーキング・サービス(SNS)での炎上やフェイク(偽)ニュースを防ぐため、インターネットの動向を監視している。これまでの批判は誤った認識が原因だったことも多く、即座に正しい情報を流すためだ。組織委は「現代は世の中の声が可視化される。無傷のまま開幕までの1000日が過ぎていくとは思っていない」とネット上の反応を慎重に注視している。

 モニタリングは昨夏から始めた。「東京五輪」など関連のキーワードを設定し、ツイッターなどSNSで時間ごとにどのような内容が話題になっているかを数値で把握できる。組織委が設けた一定数以上の言及を超えると自動的に担当者に注意喚起のメールが届く。批判的な声が続いた場合は、ホームページ上で見解を掲載するなど対応を検討する。

 7月には選手村の交流施設「ビレッジプラザ」で使用する屋根や柱の木材を全国の自治体から公募する方針を示したことに批判が集まった。「全国から無償で募集」などとの報道に対して、ネット上で「きちんと買え」「それは『供出』と言います」「なんでタダで賄おうとする」など批判的な声が上がった。

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