２０２０年東京五輪・パラリンピックの主会場となる新国立競技場（東京都新宿区）が大会後にサッカーやラグビーなどの「球技専用」に改修され、早ければ２２年中から使用されることになった。政府が１４日、関係閣僚会議（議長＝鈴木俊一五輪担当相）で基本方針を了承した。しかし、整備を担う日本スポーツ振興センター（ＪＳＣ）は「現時点で収益性の見通しは立たない」としており、具体的な方策が課題となる。

　基本方針は新国立競技場を「スポーツ振興の中核拠点」に位置付けた。大会後は陸上競技場としての機能はなくして、サッカーのワールドカップ（Ｗ杯）の招致を見据えて、６万８０００人から８万人規模に観客席を増設。サッカーやラグビーの日本代表戦や主要大会の決勝などを実施するほか、アメリカンフットボールなど他の球技の利用も検討する。