2020年東京五輪・パラリンピックの主会場となる新国立競技場(東京都新宿区)が大会後にサッカーやラグビーなどの「球技専用」に改修され、早ければ22年中から使用されることになった。政府が14日、関係閣僚会議(議長=鈴木俊一五輪担当相)で基本方針を了承した。しかし、整備を担う日本スポーツ振興センター(JSC)は「現時点で収益性の見通しは立たない」としており、具体的な方策が課題となる。
基本方針は新国立競技場を「スポーツ振興の中核拠点」に位置付けた。大会後は陸上競技場としての機能はなくして、サッカーのワールドカップ(W杯)の招致を見据えて、6万8000人から8万人規模に観客席を増設。サッカーやラグビーの日本代表戦や主要大会の決勝などを実施するほか、アメリカンフットボールなど他の球技の利用も検討する。
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