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マイニング

仮想通貨獲得、不正が横行

マイニングさせる攻撃例

 パソコン(PC)やスマートフォン、家庭用IoT(モノのインターネット)機器が仮想通貨獲得の手段に利用される--。第三者が無断で端末を動かし、仮想通貨を得る手段の一つ「マイニング(採掘)」作業をさせる不正サイトが横行している。閲覧しただけで利用されるサイトもあり、端末の動作が遅くなったり、同時に個人情報が漏えいしたりする恐れがある。情報セキュリティー会社は注意を呼びかけている。【関谷俊介】

    個人情報漏えいの恐れも

     仮想通貨の取引データは「ブロックチェーン」と呼ばれる台帳に記録され、世界中のPCが共同で台帳のコピーを保管している。新しい取引が行われると、過去のデータとの整合性を取る計算をし、台帳に追加する。この計算に貢献した人には対価として仮想通貨が支払われ、マイニングと呼ばれている。

     情報セキュリティー大手のトレンドマイクロによると、投資マネーが流入して「ビットコイン」が高騰し、他の仮想通貨の種類も増加。これを背景に、国内でもプログラムを送られて勝手にマイニングをさせられる不正サイトの報告が今年5月から増え始め、9月には848件に上った。また、サイトを閲覧しただけでマイニングに利用されるサービスを悪用した偽サイトも確認されている。

     10月には、ダウンロードすると勝手にマイニングを始めるスマホの偽アプリがグーグルの基本ソフト(OS)「アンドロイド」の公式マーケットで確認された。また今年1~9月にマイニングの通信状況を調べたところ、家庭用IoT機器からの通信も約6%検出。ウェブカメラやゲームに不正プログラムを埋め込まれたとみられる。

     端末はウイルス感染のように大きな打撃はないものの、マイニングにはPCのCPU(中央演算処理装置)が集中的に稼働するため、動作が遅くなり、電気代もかかる。一方、攻撃者が得た対価を調べると、1日で約2万円に上るケースもあった。トレンドマイクロは「最新のセキュリティーソフトを入れ、OSを最新に更新しておくことで防ぐことができる」としている。


    仮想通貨

     インターネット上で流通し、送金や決済に利用される電子データ。「ビットコイン」や「イーサリアム」などがある。国や中央銀行が発行する通常の通貨と異なり、発行の主体がないため、世界中のコンピューターにすべての取引を記録する台帳を保存し、健全性を保っている。記録には膨大な計算が必要で、計算を手伝った人には対価として新規の仮想通貨が支払われる。対価獲得を目指す行為をマイニングと呼び、複数の端末に計算を分散させるやり方もある。

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