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ドローン、AI、タブレット端末 デジタル農業、熱視線 収穫増と環境保護両立

スマートフォンで農地の状況を確認するマイクロソフトのランビア・チャンドラ研究員(左)=米西部シアトル近郊で、清水憲司撮影

 米国で情報技術(IT)を駆使して収穫量を増やしたり、肥料や水の使用量を最少化したりする「デジタル農業」が注目されている。「商機あり」とみたIT大手やベンチャー企業が次々に参入し、農業のIT化を競っている。コストを削減できれば、インドやアフリカなどでの応用が期待されるだけに、世界の食糧事情を改善する可能性を秘めている。【シアトルで清水憲司】

 米西部シアトル近郊にある米IT大手マイクロソフトの農業試験場には、ドローン(無人飛行機)がミツバチのような飛行音を響かせていた。搭載したカメラやセンサーで上空から土壌の温度や湿り気、栄養状態などを把握するためだ。地中に設置されたセンサーの情報と統合し、農地のどの部分にいつ、どのぐらい肥料や水を散布するのが最も効果的かを分析する。環境への負荷を減らしつつ収穫量を増やすことで「いつの日か食糧不足を解…

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