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ゆがんだ磁場

東京-名古屋を40分で結ぶ「夢の超特急」の建設工事を巡る談合事件。国融資分を含め9兆円超の巨大事業はゆがめられたのか。波紋を追った。

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リニア談合事件/上 申告、分かれた判断 「受注調整」認識に差

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東京地検と公取委は昨年末、大手ゼネコン4社を一斉に捜索し、談合疑惑の解明に乗り出した。写真は大成建設本社に向かう係官ら=東京都新宿区で12月19日、西本勝撮影
東京地検と公取委は昨年末、大手ゼネコン4社を一斉に捜索し、談合疑惑の解明に乗り出した。写真は大成建設本社に向かう係官ら=東京都新宿区で12月19日、西本勝撮影

 「この言葉に偽りはないですよね」。2月1日、東京都新宿区の大成建設本社。2度目の捜索に入った東京地検特捜部の検事は村田誉之社長(63)らがいる前で、昨年12月20日に同社が出した投資家向けの文書を示した。「独占禁止法違反容疑で、当局の捜査に全面的に協力します」との文面。別の検事が声高に迫った。「まったく協力してない社員がいるじゃないか!」

 大成建設はリニア中央新幹線建設工事で、最難関とされる「南アルプストンネル」の一部を受注したが、大型案件の名古屋駅工事は取れなかった。同社はリニア工事の前に名古屋の新駅ビル「JRゲートタワー」を手がけた実績から、業界内では「JR東海に強い」とされてきた。そのため、リニア新駅の受注失敗は驚きをもって受け止められた。

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