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ゆがんだ磁場

東京-名古屋を40分で結ぶ「夢の超特急」の建設工事を巡る談合事件。国融資分を含め9兆円超の巨大事業はゆがめられたのか。波紋を追った。

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リニア談合事件/中 「汗かきルール」温床か 工費引き締めの裏で

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リニア中央新幹線の南アルプストンネル工事の安全を祈願してくわ入れを行う柘植康英JR東海社長(左)と山内隆司大成建設会長=山梨県早川町で2015年12月18日、梅村直承撮影
リニア中央新幹線の南アルプストンネル工事の安全を祈願してくわ入れを行う柘植康英JR東海社長(左)と山内隆司大成建設会長=山梨県早川町で2015年12月18日、梅村直承撮影

 山梨、静岡、長野3県にまたがる南アルプストンネル(全長約25キロ)。地表から最大で1400メートル下を掘削し、高圧の水脈に当たる恐れもある難工事だ。2011年にリニア中央新幹線のルートが固まる前の08年ごろ。南アルプスの山梨県側で大成建設の担当者が土地を調査していた。長野県側には鹿島の担当者が入っていた。

 JR東海は07年12月、リニア中央新幹線東京-名古屋間について、5兆円の事業費を自己負担して建設する方針を打ち出した。山岳部を貫く直線ルートで建設する意向も示した。大成建設や鹿島が南アルプスで調査を始めたのはこの直後だ。

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