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クローズアップ2018

復興五輪、かすむ理念 手続き厳格、被災地不満

2016年3月のイベントでは、聖火台を磨いた後、火がつけられた=宮城県石巻市の総合運動公園で、山本浩資撮影

 「復興した被災地の姿を世界に向けて発信する」「スポーツで被災地の人々を元気づける」。2020年東京五輪・パラリンピックの招致時に国内の世論を喚起する中で、震災復興の理念が声高に叫ばれた。大会まで約2年5カ月となった今、大会組織委員会や東京都は「復興五輪」をどのように描こうとしているのか。被災地からは、その理念が見えにくくなっている。【関谷俊介、林田七恵】

 16年以降、毎年3月に宮城県石巻市は市総合運動公園にある聖火台を磨いて、点火してきた。聖火台は、20年東京五輪・パラリンピックに向けた国立競技場の建て替えに伴い「復興五輪のシンボル」として同市などが貸与を求め、点火で復興を願う。だが、市は今月4日のイベントでは、点火しなかった。

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