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遠隔診療

医院と介護事業所で実験 高まる期待

タブレット端末を使って、施設利用者の患部を診る須見昌輝院長=徳島県石井町藍畑の須見医院で、松山文音撮影

 徳島県石井町藍畑の須見医院と同町で介護事業所を運営するNPO法人「あかねの和」が、IT機器開発などを手掛ける楽研(東京)と連携し、タブレット端末による遠隔診療の実証実験に乗り出した。遠隔診療で民間同士の連携は県内で初めて。高齢化で医療や介護ニーズが増える一方、支え手の人手不足が深刻化しており、双方の負担軽減が見込まれる遠隔診療の普及に期待が高まる。【松山文音】

     「この前の耳の腫れを見せてもらえますか」

     9日、須見医院で須見昌輝院長がタブレットから施設の90代女性に語り掛けた。施設のスタッフが端末のカメラを患部に向け、院長は異変がないことを確認。その後、スタッフは子供たちの部屋でカメラを向ける。「須見のおっちゃんやで。みんな元気かな」と画面に院長の顔が表示されると子供たちはうれしそうな表情を見せた。

     あかねの和は、発達障害児や認知症患者など幼児から高齢者まで約40人が通所するデイサービスなど5事業所を運営。実験では、約20人が通う施設2カ所とかかりつけ医の須見医院でやりとりする。施設の横野はつみ理事長は「現場の職員数は限られている。病院への付き添いは最低2人は必要なので、ささいな変化をタブレットで判断してもらえると助かる」と話した。

     楽研がテレビ電話や映像撮影ができるアプリを開発し無償で貸与した。タブレットでは、写真撮影や画像への書き込みも可能。患部を撮影して、症状が重い部分を囲んで示すことで、より精密に症状を理解できる。

     遠隔診療は従来、特定疾患の患者に対してや、離島などで行われるものだった。2015年に厚生労働省が「離島などに限定されるものではない」との通知を出したことで、インターネットで医療情報サービスを展開する企業が都市部で相次いで遠隔診療システムの提供を始めた。

     ただ、保険診療の場合、診察や検査などの医療行為に支払われる診療報酬は細かく決まっているが、遠隔診療は定まっていなかった。国が4月からの診療報酬改定で対面診療の再診料にあたる「オンライン診察料」などを新設したことで遠隔診療の普及が加速する可能性が高まっている。

     須見院長は「今までは電話で症状を聞いて判断することが多かったが、映像で得られる情報量は格段に多い。今後、仕事で忙しい人などにも有効になる」と実験の成果に期待を込める。楽研の青木孝之代表取締役は「遠隔診療で患部や患者の顔を見て救急かどうかを振り分けるだけでもかなりの負担軽減になる。実験でデメリットを検証し、運用コストのモデルを作っていきたい」と話した。

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