ジャパネット

長崎の再開発計画 スタジアムやホテルなど

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 長崎市の三菱重工業長崎造船所幸町工場跡地(約7ヘクタール)再開発事業の優先交渉権者に選ばれた企業グループの中心となる通信販売大手、ジャパネットホールディングス(長崎県佐世保市)が26日、約2万3000人収容の球技専用スタジアムなどを整備する計画概要を発表した。総事業費は500億円を超える見通しで、2023年の開業を目指す。

 発表によると、スタジアムの他、36階建てのホテル、34階建てマンションに加え、約1万8000平方メートルのオフィスなどを整備する。スタジアムは子会社でサッカーJ1、V・ファーレン長崎のホームスタジアムとなる。周辺商業施設との競合を回避するため、商業施設部分は体験型レジャー施設、教育などのテナントを増やし、市民が日常的に利用しやすい施設を目指すという。

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