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気温上昇

0.5度差で世界的経済利益2200兆円以上

米スタンフォード大研究グループ、ネイチャーに発表

 産業革命前からの気温上昇を今世紀末までに1.5度に抑えることで、2度の場合と比べ世界全体で2200兆円以上の経済的利益が得られる可能性が高いとの試算結果を、米スタンフォード大の研究グループが24日付の英科学誌ネイチャー(電子版)に発表した。各国における過去の気温と国内総生産(GDP)の関係などから予測した。

     グループは経済発展などの社会情勢や環境変化も考慮して、温度上昇によるGDPの落ち込みを試算。温暖化対策のコストを差し引いても、2度と比べて1.5度の方が経済的損害が少なくなり、その差額は2200兆円を超える可能性が60%あった。

     「パリ協定」は平均気温の上昇を2度未満に抑えることを目標とし、1.5度未満を努力目標にしている。グループは「熱帯地域や発展途上の国で経済的損害の差が大きかった」と指摘。「気温上昇を1.5度に抑えれば、地球規模の貧富の差を小さくすることにもつながる」としている。【池田知広】

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