京都大ｉＰＳ細胞研究所の論文不正問題で、同研究所の調査委員会が不正を認定した決め手となったのは、責任著者が使っていたノートパソコンから見つかったデータ改ざんの痕跡だった。パソコン内のデータは消去されていたが、調査委が復元して判明した。３人の調査委員が毎日新聞の取材に応じ、調査の詳細な内容を明らかにした。【須田桃子】
１００万円かけデータ復元 浮かんだ改ざんの跡
問題の論文（既に撤回）では計１１個の図で捏造（ねつぞう）・改ざんが認定され、筆頭著者で責任著者の山水康平助教が３月に懲戒解雇処分を受けた。取材に応じたのは、調査委員長を務めた同研究所副所長の斉藤博英教授、委員だった高橋淳教授、山本拓也准教授。
斉藤副所長らによると、調査ではまず、論文を構成する棒グラフなどの図について、実験に使った測定機器に残っていた０次データや、実測値をパソコンに書き出した１次データと、１次データにさまざまな解析を施した２次データを比較し、図が正しく作成されたかを調べた。同研究所のルールに基づき、１次、２次データは論文投稿時に研究所に提出されていたが、調査委は他に、元助教が使っていた複数のパソコンやハードディスクに保存されていたデータも確保し、精査した。
多くの図で０次や１次データと２次データとの間に齟齬（そご）があり、数値が意図的に操作されたことは明らかだったが、誰の手によるものか明確な証拠はなかった。調査委は専門業者に依頼し、約１００万円をかけて元助教専用のノートパソコンで消去されたデータの復元を試みた。復元されたデータの中に、１次と２次の中間の、改ざんの試行錯誤の跡とみられる複数のデータが含まれていた。
著者は検証実験希望も、却下
元助教への聞き取り調査では、こうした「１・５次」のデータの存在も提示。元助教は他の人の関与はなく、自らがデータを操作したことを認めた。斉藤副所長は「データを復元したことで初めて検証できた内容もあり、迅速な調査につながった」と振り返る。高橋教授も「（不正認定は）客観的な事実と本人の自白の両方で成り立つ。本人のノートパソコンから不正の痕跡が見付かったことで、認めざるを得なくなったのだろう」と推測する。
また、調査の過程で元助教は検証実験の実施を求めたが、調査委は「その必要はない」と判断し、あくまで論文の基になったデータを精査する姿勢を維持した。山中伸弥・同研究所長も同じ方針だったという。調査は４カ月で終わった。斉藤副所長は「論文に不正があったとしても結果が再現できれば問題ない、という考え方になっては良くない。論文中のデータの調査で完結させなければ調査も長引き、世界中の研究者に迷惑をかける」と説明する。
ＳＴＡＰ問題ではＰＣ提出されず
一方、国内の過去の研究不正問題では、研究者の使ったパソコンを調査できなかった事例が複数ある。２００６年に教授と助手が懲戒解雇処分を受けた東京大の論文不正疑惑では、助手が実験記録を保存していたというパソコンが廃棄されていた。理化学研究所を舞台に１４年に起きたＳＴＡＰ細胞論文問題では、論文の筆頭・責任著者だった小保方晴子氏が論文作成に使ったノートパソコンの提供を調査委が求めたところ、私物であることを理由に提出されなかった。いずれの問題でも検証実験が実施され、ＳＴＡＰ問題では検証実験に１７００万円余りの費用と９カ月半の時間を要した。
のマークについて