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世界の水処理に積極関与を=佐野大輔・東北大大学院環境科学研究科准教授

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 米国を除く11カ国による環太平洋パートナーシップ協定(TPP)の国内手続きが完了し、来年早々にも発効する見込みとなった。TPPは包括的な自由貿易協定だ。関税引き下げにより農業など第1次産業分野が打撃を受けることは以前から懸念されてきたが、その他の見過ごされかねない影響の一つとして「輸入感染症」を指摘したい。

 TPP関係国から安価な農作物や水産物が大量に輸入され、それらが病原体に汚染されていた場合、国内に流通することで感染症の発生が懸念される。特に、日本でほぼ駆逐された病原体が輸入元の国々で流行していた場合、抗体保有率が低い言わば“ノーガード”の状態で輸入感染症の直撃を受けてしまう可能性がある。

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