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スポーツ・フィールドワーク スポーツ庁指針策定 持続可能性ある部活に=友添秀則

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 スポーツ庁は3月、運動部活動に関するガイドライン(指針)を策定しました。2020年東京五輪を控え国民のスポーツへの関心が高まる中、根本から見直す良い機会であり、運動部活動の羅針盤と考えます。

 私は指針を検討する有識者会議の座長を務めました。指針が策定された背景の一つに、運動部の生徒数減少があります。中学校の生徒数はここ10年間で約30万人減少しましたが、運動部の数は横ばいでした。一つの運動部あたりの生徒数が激減し、チームスポーツは成り立たなくなり、廃部・休部が相次いでいます。

 指針では社会の変化とともに部活動も形を変え、持続可能性のあるものに生まれ変わる必要性を訴えています。問題解消には地域との融合が必要です。競技経験のない教員の代わりに総合型地域スポーツクラブの指導者を派遣したり、各種目の拠点校を作ったり、生徒がスポーツをする機会を失わないようにすることが重要です。地域と連携・融合することで住民との交流も生まれ、活性化につなげる狙いもあります。

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