国立感染症研究所は１９日、今年の風疹の患者が累計で４９６人になったと発表した。昨年１年間の患者数（９３人）の５倍を超え、流行が広がっている。妊婦の感染で胎児に障害が出る恐れがあり、日本産婦人科医会はワクチン接種の呼びかけだけでは流行を抑えられないと判断し、「妊婦はできるだけ外出を避け、自己防衛してほしい」と注意喚起している。
風疹は発熱や全身の発疹などの症状が出て、せきなどを介して感染する。妊娠２０週までに感染すると、胎児の心臓や目、耳などに障害が出る場合がある。２０１２～１３年に大流行した際は、出生児４５人に影響し１１人が死亡した。
３～９日の新規患者は１２７人で、首都圏が中心。学齢期にワクチン接種が義務づけられていなかった３０～５０代の男性が全患者の約３分の２を占める。
感染研や同医会はワクチン接種を呼びかけてきたが、接種の効果が表れるまで約３週間かかる。ウイルスが小さいためマスクの予防効果は低いとされ、２～３週間の潜伏期間にも感染は広がる。同医会の平原史樹・常務理事は「企業は従業員のワクチン接種のほか、抗体がない妊婦を出勤させないなど配慮をしてほしい」と語る。
自動車関連会社のキャタラー（静岡県掛川市）では１５年春、当時３０～５８歳の男性従業員５人が相次いで風疹を発症した。患者を自宅待機とし、抗体がない妊婦の出勤を免除。約７割の従業員に抗体がない可能性があったため、接種費用を補助し、バスで医療機関に送迎した。会社の負担は約２８０万円だったが、抗体を持つ従業員は９割を超えた。担当者は「安心して働ける職場になり、会社としてワクチン接種に取り組む価値はある」としている。【五味香織、野田武】
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