性的少数者（ＬＧＢＴなど）への差別的な表現で批判を受けていた月刊誌「新潮４５」が２５日、最新号の発売から１週間、また佐藤隆信社長によるコメント発表から４日で休刊に追い込まれた。回収や続刊号での謝罪などを飛び越えた突然の決断。何が差別的で、それを正すには何が必要かといった議論もないままの幕引きとなった。【大原一城、最上聡】

　ネット上では極端に「右傾化」した言説が広まっており、出版不況下、活字メディアもこうした路線を取る傾向が強まっている。「新潮４５」も反リベラル色を強めてきた。だが、保守系の雑誌だけで経営している出版社と異なり文芸が中軸の新潮社が、マイノリティーを蔑視しているととれる特集を組んだことの波紋は大きかった。経営への影響も懸念され、同社は迅速な処理をせざるを得なかった。