津波避難アプリを開発　スマホで情報共有

　情報通信技術（ＩＣＴ）を活用した津波災害対策の共同プロジェクトを進める東北大災害科学国際研究所などは、津波発生時に適切な避難情報を共有できるスマートフォン（スマホ）用アプリを開発した。東日本大震災後は、ツイッターなどソーシャル・ネットワーキング・サービス（ＳＮＳ）で防災情報を入手する人も増加しているため、関係者らはアプリの実用化による減災効果の拡大を期待する。【早川夏穂】

　同プロジェクトは、同研究所のほか、富士通▽東大地震研究所▽川崎市－－の４者が津波被害対策の高度化を目指し、昨年１１月から産学官の協力のもと進めている。東北大災害科学国際研究所の今村文彦所長（５７）＝津波工学＝によると、東日本大震災の際には「揺れによる道路閉塞（へいそく）などで、予定していた避難経路が使えなかった」などの証言もあり、アプリはこうした教訓を生かすために開発された。